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今、もっとも注目されている最新テーマ株を解説!テーマ株の初動に乗ろう!

カジノ関連株のテーマ株

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このページではカジノ関連株について説明しています。

カジノ関連株とは

カジノ関連株とは、日本にカジノを建設するうえで関わってくる企業のことを纏めたテーマ株です。ご存知の通り、現在日本にカジノはありません。これは公営ギャンブルを除いた賭博が法律で禁じられているためです。しかし、近年ではカジノが日本の再興戦略のひとつとして有力視する動きが強まっています。

日本にカジノが建設するためには、新たに法律を定める必要があります。ニュースなどで良く耳にする「IR推進法案」がそれです。いわゆる「カジノ法案」です。これをカジノ賛成派の自民党や、超党派の国会議員が可決に向けて積極的に動いています。カジノ関連株は、このカジノ法案が可決に向かう、もしくは可決となった際に、急上昇する可能性を秘めています。

IR推進法案(カジノ法案)とは

先ずIRについて説明します。これは「Integrated Resort」の略称です。日本語にすると「統合型リゾート」という意味になるんですが、馴染みのない言葉ですし、何のことやらイメージもできないですよね。

噛み砕いて説明すると、ショッピングモールといった商業施設に「カジノ」をくっついて一体化した施設です。正確にはこれを「複合観光集客施設」と言います。

例えば、日本で有名なホテル「ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル」がありますよね?あれにカジノが併設されているようなイメージですね。

政府が「カジノ法案」の検討を開始したのは2014年頃です。以降何度も国会でカジノ法案が提出され、その度にカジノ関連株が注目されてきました。ただ、その動きは安定せず、一時的な人気で終わるケースが殆どでした。理由は簡単。カジノ法案の可決が見送られ続けてきたからです。そのため、カジノ関連株は上下動が激しい難しいテーマといった印象を持っている人もいることでしょう。

しかし、2017年はカジノ関連株が中心テーマとなる可能性が高い。なぜなら遂にカジノ法案が成立されたからです。

2017年はカジノが人気テーマ?!

カジノを含む総合型リゾート施設(IR)の整備を推進するカジノ法案が、2016年12月15日の衆院本会議で自民党や日本維新の会などの賛成多数で可決、成立しました。つまり日本にカジノが建設できるようになったわけです。

ここからカジノを日本のどこに誘致するか、そしてギャンブル依存症の対策をどうするかなど、より詳細を決めていく段階に入っていきます。このことから2017年はカジノ関連において後の黎明期となる可能性があるでしょう。

カジノの候補地

カジノ誘致に関心を示している自治体は約20あります。政府の考えとしては、先ずはその中から候補地を3ヶ所前後に絞っていくそうですね。ちなみに現状でカジノ誘致の有力視となっていのは現状で4つ。日本の中心となる「東京」、臨海部の人工島を候補地とする「大阪」、海外客船が入港する「横浜」、また観光地として人気な「沖縄」といったところでしょう。

そのほかでカジノ誘致に関心を示しているのは、「北海道」の小樽や苫小牧、「宮崎」のシーガイア周辺、「長崎」のハウステンボス周辺などです。

正直、どこにカジノができてもおかしくないですね。ただ、カジノを利用する人にとっては、やはり足を運びやすいところが良いでしょうね。せっかくカジノができても、客足が悪ければ本末転倒ですしね。

ただ、カジノを建設するうえで懸念されている「ギャンブル依存症」を考えると、気軽に足を運べないところに誘致するのもアリなのかなとも思います。それに気軽に行けないほうがカジノという特別感もあって、勝っても負けてもカジノを楽しめそうですね。

カジノ関連株の具体的な例

ひとくちにカジノ関連株と言っても、まだ日本にカジノが存在していない以上、どれが該当するのかイメージができないかと思います。なので、いっしょにカジノ関連株について考えていきましょう。

先ず、カジノと聞いてイメージするモノを考えていみましょう。恐らくその中にスロットマシーンがあるかと思います。ここから考えてパチンコやパチスロの遊技台を開発している企業なんかはカジノ関連株に該当するでしょう。

また、スロットマシーンと言えば、メダルで遊戯できるゲームセンターもそうですね。もはやあそこはカジノを疑似体験できる空間とも言えますし、メダルゲームが置いてあるアミューズメント施設を展開している企業もこれに該当します。

あとはパチンコ店やゲームセンターなどに置かれてるコイン計数機などを手掛けている企業もカジノ関連株と見ることが出来ますね。

また、あくまで個人的な意見ですが電子マネーのサービスを提供している企業もカジノ関連株として注目を集めるかと思っています。というのも、実際にカジノが建設された場合、メダルやコインの遊技のほかに、電子マネーが活用される可能性も考えられるからです。

お金というところではでセキュリティ関連もカジノ関連株ですね。カジノの売上金など狙った事件を未然に防ぐ必要がありますからね。

あと、忘れてはいけないのはホテル事業を展開する企業です。先ほども説明しましたが、カジノは複合観光集客施設です。カジノに併設してホテルやらシィッピングモールやらがあるので、その辺の企業も目が離せませんね。まぁこれに関してはカジノが誘致されるところで大きく左右されそうですが。

カジノ関連株 一覧

カジノ関連株に該当する銘柄を一覧として纏めています。

3625 テックファームホールディングス
6428 オーイズミ
9766 コナミホールディングス
9740 セントラル警備保障
6412 平和
7832 バンダイナムコホールディングス
7991 マミヤ・オーピー
9713 ロイヤルホテル
9743 丹青社
9716 乃村工芸社
9726 KNT-CTホールディングス
1847 イチケン
8801 三井不動産
6425 ユニバーサルエンターテインメント
6257 藤商事
9723 京都ホテル
2767 フィールズ
2331 ALSOK
6460 セガサミー
4712 アドアーズ
6418 日本金銭機械
9695 鴨川グランド

カジノ関連株 本命視

カジノ関連株の中で、特に本命視できる銘柄を纏めています。

カジノ関連株 本命視 6425 ユニバーサルエンターテインメント

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カジノ関連株と聞いて真っ先にイメージするのはユニバーサルエンターテインメントです。同社はパチンコ・パチスロの遊技台を開発する大手です。同社が手掛ける遊技台は人気が高いものが多く、ホールの看板機種として取り上げているパチンコ店も少なくありません。カジノ法案が可決された際には、パチンコ・パチスロ分野での実績から見てカジノ分野に参入する可能性が高い企業だと考えています。チャートは、直近こそ勢いがありませんが、株価は依然として高い水準を保っているのではないでしょうか。移動平均線のいずれも堅調で、今国会でカジノ法案が可決されることになったら、途端に勢いを取り戻すかも?!今後の動きに注目していきたいですね。

カジノ関連株 本命視 3625 テックファームホールディングス

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テックファームホールディングスもカジノ関連株です。同社はシステム開発会社で、スマートフォンの非接触通信技術を使った「カジノ向け決済システム」を開発しています。この経緯からカジノ関連株の本命視との見方を強めています。実際に日本にカジノが出来た場合、どういった手法で決済が行われるかまだ不透明ですが、それでも同社の取り組みは一時的だとしても一度は注目を集めるかも?!チャートは、10月3日の株価を最後のピークに下落が続いていましたが、堅調な75日線を足元にうまく反発ができている印象です。今後、カジノ法案の進展次第で勢いづく可能性があるかも知れないですね。

カジノ関連株 本命視 4712 アドアーズ

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アドアーズは、都内を中心にアミューズメント施設を展開している会社で、アミューズメントカジノを手掛けた経験もあることから本命視として注目しています。直近のチャートは、多少の上下動こそありますが130円付近を推移しています。いわゆる低位株と呼ばれる銘柄ですが、カジノ法案が可決の方向に進んだ際には、低位株の特性からドカンと上昇するかも?!今後の動きから目が離せない銘柄と言えるでしょう。

カジノ関連株 まとめ

カジノ法案が可決された今、カジノ関連株の人気はさらに加速していくことが考えられます。2017年はカジノ誘致をはじめ、より詳細が話し合われていくかと思いますが、突然の動き出しにも柔軟に対応できるよう日々の情報収集は必須とも言えますね。


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